Apiste 新卒採用

note
MENU
トップイメージトップイメージ

Environment

価値創造の源泉は人にある。
その能力を最大限に発揮できる成長のステージがある。

育成制度

育成専任担当が中心となり、マーケティング、技術、人事、営業など各グループの担当者が社員一人ひとりの成長のサポートを行っています。

育成制度イメージ

OFF-JT(本社研修)

入社後、本社で一定期間、研修を行います。
商品・営業手法・技術的な知識・各業界について一通り学習します。

OJT(営業所研修)

配属後、一定期間、実際の業務を先輩社員と一緒に行います。
早ければ入社半年後からワンテリトリーワンパーソン制のエリア担当としてキャリアをスタートします。

研修後サポート

研修カリキュラム終了後も先輩社員から外出前、外出後報告、営業ロールプレイング、営業同行を通して常にサポートが受けられる体制をとっています。

働く環境イメージ働く環境イメージ

一人では乗り越えられない
ことがある。

パーソナルコーチ制度(マンツーマン指導)

配属後、先輩社員が1対1で仕事全般をサポートする制度があります。わからないこと、知りたいことは気軽にいつでも聞ける環境があります。

パーソナルコーチ制度イメージ

面談制度(1on1)

1年目社員を対象にメンターと1対1で定期的に面談を実施する制度があります。相談ごとやキャリアについてなど、対話を通してサポートをします。

面談制度イメージ

1年目、5年目、そして10年目。
個々の能力に合わせた
キャリアステップを。

年功序列 < 成果主義

アピステは年功序列ではなく、貢献度・役立ち度に応じてキャリアアップをする仕組みを採用しています。

クラス制度

年次に関わらず、貢献度・役立ち度によって社員のクラスが決定します。クラスが基本給などの待遇面に直結しています。

業績賞与イメージ
業績賞与イメージ
scroll
 

キャリア例

キャリア例イメージキャリア例イメージ
働く環境イメージ働く環境イメージ

結果だけの評価ではなく、
一人ひとりのがんばりを
評価する制度。

プロセス評価制度

私たちは、適切なプロセスが結果を生み出すと考えています。まず評価をする上で、個人ごとに設定する目標に対して結果がどうであったかが重要になります。そして、結果につながるプロセスをその人がどのように考え、行動に移していたかを合わせて確認して評価をします。結果につながるプロセスやアクションを評価対象に加えることで、一人ひとりのがんばりを評価する制度です。

パーソナルコーチ制度イメージパーソナルコーチ制度イメージ

プロセス

営業の多岐にわたるプロセスを確認し、結果と合わせて一人ひとり評価します。

結果

営業の個人の結果(目標に対する結果の確認・前年に対して伸びはどうだったかなど)から評価します。

社員のがんばりに応じた
報酬体系。

業績賞与

アピステは、働きに対する最も正当な報酬は“給与”だと考えています。その給与制度の中に、業績賞与というものを設けています。 基本給や賞与(年2回)とは別に毎月、月度の決算を行い、それによって確定した営業利益の一定割合を社員に還元する制度になります。業績賞与は自分たちのがんばりの結果に連動するので、社員同士が協力して会社の価値を上げようと取り組んでいます。

業績賞与イメージ
業績賞与イメージ
働く環境イメージ働く環境イメージ

働くときはとことんまで、
休むときはしっかり休む。

休暇制度

オンオフの区別をはっきりつけることで、社員のモチベーションへつなげています。

休暇制度イメージ
休暇制度イメージ
休暇制度イメージ
休暇制度イメージ
働く環境イメージ働く環境イメージ

キャリアについて考える。

人事制度

アピステには社員が自らのキャリアについて考え、行動できる制度があります。

社内公募制度

会社の各グループが、会社内で人材を募集する制度です。募集条件にあえば、社員は誰でも応募可能です。スキルや経験を持ち合わせ、やる気のある社員に活躍をしてもらい組織の活性化を図ることが目的となります。公募がある場合の不定期実施となります。

自己申告書

現在の仕事・役割において、自身の強みが発揮されているか、その内容はどうであるかを、自己分析し申告する制度です。自身のキャリアについて振り返り、キャリアに関する意思を伝えることができます。

社員一人ひとりに寄り添った
さまざまな制度があります。

福利厚生

社員が安心して働けるように、各種福利厚生制度を用意しています。

地域住宅補助

地域ごとの住宅に関わる費用の差を軽減するための補助になります。所属先によって規定の地域住宅補助を支給します。

通信教育制度

社員の⾃⼰啓発・能⼒開発の⼀環として、会社指定の通信教育講座を対象に受講費用全額を会社負担(修了条件を満たした場合)とする制度です。

転勤補助

転居を伴う異動に関わる費用(引っ越し・敷金・礼金など)は基準限度内であれば会社負担となります。また、赴任手当として基本給の1か月分(単身者の場合)が支給されます。

ENTRY

CLOSE